留学先に格安で!留学専用航空券のススメ

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はじめに

留学ってお金がかかりますよね。渡航費に学費、滞在費、現地生活費などかかる費用は様々ですが、学費以外の部分で工夫次第で安く抑えることができる部分が実は渡航費なんです。今回は渡航の際に必ず手配しなければならない航空券について、その種類と留学専門の航空券を格安で購入することができるオススメの旅行会社についてご紹介します。

航空券の種類

航空券には「片道航空券」「往復航空券」「周遊航空券」と言う3種類が有ります。
留学やワーキングホリデーに出発するときは各航空券の特徴を知り、目的や渡航期間に合った航空券を選択することで、格安で手配することができます。
まず、各航空券の特徴をご紹介します。

【片道航空券】

片道航空券は1年以上滞在する予定がある場合や、帰国地が決まっていない人にとって融通が効きやすい航空券です。ただし不法滞在のリスクがあるため入国審査が厳しいという特徴があります。また、ビザが無い場合、搭乗を拒否されるようなケースも出ています。

【往復航空券】

往復航空券には、以下の2種類のタイプがあります。
①「FIX航空券(フィックス)」・・・日本への帰国日が指定されている
②「FIX/OPEN(フィックスオープン)航空券」・・・有効期限内に帰国便を変更する事ができる(変更が有料な航空会社もあり)
※1年以内の長期滞在で主に利用される運賃です。

【周遊航空券】

周遊航空券は片道航空券で購入するよりも安く2都市以上を周遊できる航空券です。留学やワーキングホリデーに行かれる方が対象と言うよりは、旅行者向けの航空券です。

目的に応じた航空券選びを

前項の特徴を覚えたところで、続いて留学のタイプに応じてどのように航空券を選べばいいか見ていきましょう。
まずは短期留学。短期留学では基本的に帰国日が決まっているので、「FIX航空券(フィックス)」がオススメです。
また長期留学では出発の際に帰国日が決まっていない場合が多いため、状況に応じて帰国便を選択できる「FIX/OPEN航空券(フィックスオープン)」がオススメです。基本的に往復航空券が割安ですが、いつどこから帰ってくるかが未定の場合、経路の変更ができない、又は復路日変更料が数万円するといったトラブルが発生する可能性もあるため、往復チケットを買わず片道航空券のみ購入するという手段もあります。そして片道航空券は自分の予定に合わせて航空券を買えるため便利ですが、国によっては不法滞在を防ぐためビザや残高証明書など手続きを要求される場合もあります。そのため長期滞在を考えている方は自分の渡航に合わせて選択すると良いでしょう。

留学専用の航空券オススメサイト

【アフィニティ・トラベル】

 

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航空券の違いについてこれまで紹介してきましたが、実際手配するとなるとどうすればいいかわからない・・・そんな不安を解消するため是非利用したいのが留学・ワーキングホリデー専門の航空券を扱っている旅行会社です。
そして数ある旅行会社のうち、総合的に見て最もオススメするのが「アフィニティ・トラベル」です。こちらはイギリス生まれの留学専門旅行会社で、現在はヨーロッパ以外にもカナダやアメリカ、オセアニア、フィリピンなど幅広い地域で留学用航空券の手配をしています。長年留学に特化した航空券手配に携わってきているため留学に関する蓄積されたノウハウと特別運賃の仕入れがあり、こちらを活かして留学のプロフェッショナルが留学生向けの片道、1ヶ月FIX、1年有効航空券など、利用者の留学プランに合わせた航空券をアレンジしてくれます。また平日の朝早くから窓口が開設されているため、検討中に生じた質問や不安点があれば気軽に電話やウェブで相談することができます。
航空券のお見積もりに関してはこちら

アフィニティ・トラベルの特徴

・独自の留学専用料金の仕入れがあるため、通常お調べするものとは違った選択肢をご提案できます。
・お客様のご留学プランに応じて最適な料金プランをご案内致します。
帰国便の変更サポートや海外発の航空券手配などご帰国までサポート致します。

留学航空券購入に関するQ&A

Q、長期滞在用の航空券で、1年以上の往復航空券はありますか?
A、往復航空券の最長有効期間は1年間と決まっています。そのため、1年以上の滞在が決まっている方は片道航空券をご利用下さい。

 
Q、ビザ取得のために航空券の予約確認書が必要です。発行はしてもらえるのですか?
A、はい。ご予約後即日、日本語/英文の予約確認書を無料で発行しております。

 
Q、留学先で帰国日を変更できるか不安です。この場合はどうしたらいいですか?
A、弊社では無料で復路変更のサポートを行っております。空席確認や変更の案内など全てメールで行えますので海外からでもお気軽にご相談頂けます。

いかがでしたか?

今回ご紹介した航空券の強みや特徴についてですが、普段旅行に行く時にはあまり意識しないことばかりですよね。ただ留学を考えた際、国から国への移動は必ず費用がかかる部分ですので、是非とも安く抑えておきたいところ。今回の内容を参考に留学・ワーキングホリデーに最適な航空券を選択すればかなり費用を抑えることができ、浮いた金額を留学生活に充てることで、より充実した留学生活を送ることができますよ♪

 

航空券無料お見積もりフォーム

お問い合わせいただいた情報を元にアフィニティトラベルが航空券のお見積もりをさせていただきます。

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利用規約・注意
この規約(以下「本規約」といいます。)は、株式会社トランディア(以下「当社」といいます。)がLearnersのサービス名で提供するすべてのウェブサイトのサービス(以下「本サービス」といいます。)の利用に関する条件を、本サービスを利用するすべてのお客様(以下「利用者」といいます。)と当社との間で定めるものです。
第1条(規約への同意)
利用者は、本規約の定めに従って本サービスを利用しなければなりません。利用者は、本規約に有効かつ取消不能な同意をしないかぎり本サービスを利用できません。
利用者が未成年者である場合は、親権者など法定代理人の同意を得たうえで本サービスを利用してください。
利用者は、本サービスを実際に利用することによって本規約に有効かつ取消不能な同意をしたものとみなされます。
第2条(情報の取扱い)
利用者は、本サービスの利用に際して利用者ご本人に関する情報を当社に対して提供する場合、真実、正確かつ完全な情報を提供しなければなりません。
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利用者の個人情報の取扱いに関しては、本規約のほか、当社のプライバシーポリシーおよびサービス別のプライバシー保護に従います。
第3条(禁止事項)
利用者は、本サービスの利用に際して、以下に記載することを行なってはならず、また、以下の記載事項をおこなわないことを保証します。
法令、裁判所の判決、決定もしくは命令、または法令上拘束力のある行政措置に違反する行為。
公の秩序または善良の風俗を害するおそれのある行為(過度に暴力的な表現、露骨な性的表現、モザイク、ぼかしの有無、美術性に係わらず、下着姿を含む露出度の高いヌード、胸や臀部等のアップや性器が露出した写真等、その他卑猥と判断される画像・映像(動画)・イラスト・絵画の掲載、および性行為や性器に該当する言葉、その他猥褻的な表現の掲載行為、その他反社会的な内容を含み他人に不快感を与える表現を投稿、掲載、公開、送信する行為などを含みます)。
当社または第三者の権利(著作権、商標権、特許権等の知的財産権、名誉権、プライバシー権、その他法令上または契約上の権利を広く含みます。)を侵害する行為。
当社または第三者になりすます行為または意図的に虚偽の情報を流布させる行為。
当社の事前の同意を得ずに営利を目的として本サービスを利用する行為、異性との出会い、交際等を希望することが主な目的と認められる行為、その他本サービスが予定している利用目的と異なる目的で本サービスを利用する行為。
反社会的勢力に対する利益供与その他の協力行為。
宗教活動または宗教団体への勧誘行為。
許諾なく第三者の個人情報、登録情報、利用履歴情報などを収集、開示または提供する行為。
当社による本サービスの運営または他の利用者による本サービスの利用を妨害し、これらに支障を与える行為。
上記(1.)から(9.)のいずれかに該当する行為を援助または助長する行為。
その他、当社が不適当と判断した行為。
第4条(コンテンツの取扱い)
本規約において、「コンテンツ」とは、文章、音楽、画像、動画、プログラム、コードその他の情報のことをいい、「本コンテンツ」とは、本サービスを通じてアクセスすることができるコンテンツのことをいい、「投稿コンテンツ」とは、利用者が本サービスに投稿、送信、アップロードするなどして当社の管理するサーバに保存させたコンテンツのことをいい、「公開投稿コンテンツ」とは、本サービスにおいて、他の利用者一般による閲覧またはアクセスが可能な投稿コンテンツのことをいいます。
利用者は、公開投稿コンテンツを含むすべての投稿コンテンツに対して有する権利を従前どおり保持し、当社がかかる権利を取得することはありません。ただし、利用者は、本サービスの利用により、当社に対し、公開投稿コンテンツを利用する権利(営利目的の有無を問わず、複製、上演、演奏、上映、公衆送信、公衆伝達、口述、展示、頒布、譲渡、貸与、翻訳、翻案、(当社が事業目的上必要とみなす範囲で)改変する権利を含みます。また、これらの権利を第三者に再許諾する権利を含みます。)を無償でかつ無期限に、地域の限定なく許諾したこととなり、当社はかかる利用権を取得します。この場合、利用者は、公開投稿コンテンツに関する著作者人格権を当社または当社の指定する第三者による上記範囲での利用に対して行使しないことにも同意したこととなります。
利用者は、本コンテンツを、本サービスが当然に予定している利用態様を超えて利用(複製、送信、転載、改変などの行為を含みます。)してはなりません。ただし、当社および本コンテンツの権利者から事前の承諾を受けた場合はこの限りではありません。
当社は、法令または本規約の遵守状況などを確認する必要がある場合、投稿コンテンツの内容を確認することができます。ただし、当社はかかる確認を行なう義務を負うものではありません。
当社は、利用者が投稿コンテンツなどに関し法令もしくは本規約に違反しまたは違反するおそれのあると当社が認めた場合、その他業務上の必要性がある場合には、あらかじめ利用者に通知することなく、当社の管理するサーバから投稿コンテンツを削除するなどの方法により、本サービスまたは投稿コンテンツを利用できないようにすることができます。そのため、利用者は常に投稿コンテンツのバックアップを作成しておくことが推奨されます。
第5条(当社に対する補償)
利用者は、利用者が法令または本規約に違反して本サービスを利用したことに起因して(かかる趣旨のクレームを第三者より当社が受けた場合を含みます。)、当社が直接的もしくは間接的に何らかの損害、損失または費用負担(弁護士費用の負担を含みます。)を被った場合、当社の請求にしたがって直ちにこれを賠償または補償しなければなりません。
第6条(本サービスの提供、無保証、変更、中止)
利用者は、本サービスを利用するにあたり、必要なパーソナルコンピュータ、携帯電話機、通信機器、オペレーションシステム、通信手段および電力などを、利用者の費用と責任で用意しなければなりません。
当社は、本サービスの提供を受けることができる利用者を、会員登録の有無、年齢、ご本人確認の有無、その他、当社が必要と判断する条件を満たしたお客様に限定することができるものとします。
当社は、本サービスに当社または第三者の広告を掲載することができるものとします。
当社は、当社が必要と判断する場合、あらかじめ利用者に通知することなく、いつでも、本サービスの全部または一部の内容を変更し、また、その提供を中止することができるものとします。
当社は、本サービス(本コンテンツを含みます。)に事実上または法律上の瑕疵(安全性、信頼性、正確性、完全性、有効性、特定の目的への適合性、セキュリティなどに関する欠陥、エラーやバグ、権利侵害などを含みますが、これらに限りません。)がないことを保証しておりません。当社は、利用者に対して、かかる瑕疵を除去して本サービスを提供する義務を負いません。ただし、有償で提供される本サービスに関する当社と利用者との間の契約(本規約を含みます。)が消費者契約法に定める消費者契約となる場合、当該本サービスの隠れた瑕疵により利用者に生じた損害を賠償する当社の責任の全部を免除するものではありません。この場合の損害の賠償については、第7条第2項を準用します。
当社は、利用者が本規約に違反して本サービスを利用していると認めた場合、当社が必要かつ適切と判断する措置を講じます。ただし、当社は、利用者および第三者に対して、利用者その他の者が本規約に違反しないことを保証するものではありません。また、当社は、利用者および第三者に対して、かかる違反を防止または是正する義務を負いません。
第7条(当社の責任の免除)
当社は、本サービスに起因して利用者に生じたあらゆる損害について一切の責任を負いません。ただし、本サービスに関する当社と利用者との間の契約(本規約を含みます。)が消費者契約法に定める消費者契約となる場合、本項の免責規定は適用されません。
前項ただし書に定める場合であっても、当社は、当社の過失(重過失を除きます。以下、本項において同じ。)による債務不履行または不法行為により利用者に生じた損害のうち特別な事情から生じた損害(当社または利用者が損害発生につき予見し、または予見し得た場合を含みます。)について一切の責任を負いません。また、当社の過失による債務不履行または不法行為により利用者に生じた損害の賠償は以下に定める金額を上限とします。
有償で提供される本サービスに起因して利用者に生じた損害については、当社が当該利用者から当該損害が発生した月に受領した利用料の額。
無償で提供される本サービスに起因して利用者に生じた損害については、当該利用者が当該本サービスの利用に際して当該損害が発生した月に費消した回線費用の額。
第8条(通知または連絡の方法)
本サービスに関する当社から利用者への通知または連絡は、当社が運営するウェブサイト内の適宜の場所への掲示その他、当社が適当と判断する方法により行ないます。
本サービスに関する利用者から当社への通知または連絡は、当社が運営するウェブサイト内の適宜の場所に設置するお問い合わせフォームの送信または当社が指定する方法により行っていただきます。
第9条(個別利用規約との関係)
本サービスに関して、本規約とは別に「利用規約」、「ガイドライン」、「ポリシー」などの名称で当社が配布または掲載している文書(以下「個別利用規約」といいます。)がある場合、利用者は、本規約のほか個別利用規約の定めにも従って本サービスを利用しなければなりません。
個別利用規約と本規約とで矛盾する内容が規定されている場合、矛盾する箇所に限り、個別利用規約の内容が優先して適用されます。
第10条(本規約等の変更)
当社は、当社が必要と判断する場合、あらかじめ利用者に通知することなく、いつでも、本規約および個別利用規約を変更できるものとします。変更後の本規約および個別利用規約は、当社が運営するウェブサイト内の適宜の場所に掲示された時点からその効力を生じるものとし、利用者は本規約および個別利用規約の変更後も本サービスを使い続けることにより、変更後の本規約および適用のある個別利用規約に対する有効かつ取消不能な同意をしたものとみなされます。かかる変更の内容を利用者の皆様に個別に通知することはいたしかねますので、本サービスをご利用の際には、随時、最新の本規約および適用のある個別利用規約をご参照ください。
第11条(準拠法、裁判管轄)
本規約は日本語を正文とし、その準拠法は日本法とします。本サービスに起因または関連して利用者と当社との間に生じた紛争については東京地方裁判所または東京簡易裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。かかる管轄裁判所で得られた勝訴判決は、いずれの国の裁判所においても執行可能とします。